建設業界の新規事業開発に強いコンサル５選！実績と特徴から見る選び方・成功事例を解説

建設業界において新規事業開発は、市場環境の変化や競争激化に対応するための重要な経営戦略となっています。しかし、既存事業とは異なる分野への参入には、専門的な知識とノウハウが必要不可欠です。本記事では、建設業界に特化した新規事業開発の支援実績が豊富なコンサルティング会社5社を紹介します。各社の特徴やフレームワーク、具体的な成功事例を解説し、新規事業を成功させるためのポイントを分かりやすく解説していきます。

1. 建設業界における新規事業開発の現状と課題

1.1. 建設業界を取り巻く環境変化

建設業界は今、大きな転換期を迎えています。人口減少による国内建設需要の縮小、デジタル化の進展、そして環境配慮への要請など、従来のビジネスモデルだけでは成長が難しい状況となっています。このような環境下で、多くの建設企業が新規事業開発を重要な経営戦略として位置付けているのです。 特に注目すべきは、建設業界におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の波です。IoTやAI技術の進展により、従来の建設プロセスが大きく変革されつつあり、新たなビジネスチャンスが生まれています。事業会社各社は、このような変化を新規事業の機会として捉え、積極的な展開を図っています。

1.2. 新規事業開発の必要性

建設業界において新規事業開発が求められる背景には、以下のような要因があります。まず、既存事業の収益性低下への対応です。建設需要の変化に伴い、従来型の建設工事だけでは持続的な成長が困難になってきています。 新規事業を成功させるためには、市場ニーズを的確に捉えたフレームワークの活用が欠かせません。多くのコンサルティング会社は、建設業界特有の課題を理解した上で、効果的な新規事業の立ち上げを支援しています。 また、技術革新やデジタル化の進展により、建設業界でも新たなビジネスモデルの創出が可能となっています。例えば、BIM/CIMを活用した設計支援サービスや、IoTを活用した施設管理など、製品やサービスの幅が広がっています。

1.3. 直面する課題と解決の方向性

建設業界の新規事業開発において、企業が直面する主な課題として以下が挙げられます。 1. 人材・組織の課題 2. 技術・ノウハウの不足 3. 市場理解の不十分さ 4. 投資判断の難しさ これらの課題に対して、戦略コンサルを活用した体系的なアプローチが効果的です。特に、新規事業の立ち上げにおいては、外部の知見を活用することで、より効率的に課題解決を進めていくことができます。

2. 建設業界の新規事業開発に強いコンサルティング会社5社

CONNECTABLUE / コネクタブルー

コネクタブルーは不確実なテーマへの挑戦・共創を理念に掲げ、クライアントが抱える課題に対し、少数精鋭で戦略・計画立案から実行、成果の創出まで伴走支援を行うコンサルティングファームです。

製造業や商社、卸・流通、建設業界等の事業構造や商習慣に精通し、新規事業のアイデア創出からニーズ探索、社会実装、市場開拓などで多くの実績を有しています。

（新規事業のローンチから1年で黒字化達成など）

同社の強みは、独自のデータとアプローチで高い精度でマーケットニーズを読み取り、初期顧客にリーチできる点であり、確度の高い初期の顧客母集団を形成しながら、並行して事業開発を進めるという点で独自の価値を提供しています。

また、クライアント事業・組織の成長に強くコミットする姿勢が特徴的で、ノウハウ、専門知見をオープンに共有し、クライアント組織開発、人材育成の面でも成果を出すことで、将来の内製化につながるコンサルティング支援を行っています。

会社名	株式会社コネクタブルー
本社所在地	東京都港区南青山2-4-8 LAPiS青山Ⅱ 5F
会社HP	https://connectablue.com

PwCコンサルティング合同会社

PwCコンサルティング合同会社は、世界的なプロフェッショナルサービスファームであるPwC（PricewaterhouseCoopers）の日本法人であり、新規事業の立ち上げ支援にも強みを持っています。戦略立案から実行支援までを一貫して提供し、デジタル技術やデータ分析を活用した市場参入戦略の策定に定評があります。特に、業界特化型の専門知識を活かしたコンサルティングが特徴で、製造業・金融・ヘルスケアなど幅広い分野で新規事業の創出を支援しています。また、グローバルネットワークを活かし、海外展開を視野に入れた事業開発のサポートも充実しています。クライアントのビジネスモデル変革やイノベーション創出に向け、アジャイルなアプローチを採用し、迅速かつ実効性のある施策を提案することが強みです。

A.T.カーニー株式会社

A.T.カーニー株式会社は、グローバルに展開する戦略コンサルティングファームであり、日本市場においても新規事業開発の支援に強みを持っています。特に、企業の競争優位性を確立するための成長戦略や市場参入戦略の立案に長けており、データドリブンなアプローチを重視しています。クライアントのビジネス環境や市場動向を詳細に分析し、持続的な成長につながる新規事業の方向性を提案します。製造業や消費財、テクノロジー分野など幅広い業界に対応し、現場レベルの実行支援まで一貫して行うことが特徴です。また、クライアント企業と密接に連携しながら、アジャイルなプロジェクト推進を行い、迅速な意思決定をサポートします。グローバルネットワークを活用した国際展開支援も得意としており、海外市場への参入を検討する企業にとっても有益なパートナーとなります。

会社名	A.T.カーニー株式会社
本社所在地	東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー23階
会社HP	https://www.jp.kearney.com/

株式会社ジェネックスパートナーズ

株式会社ジェネックスパートナーズは、企業変革を専門とするコンサルティングファームで、戦略立案から実行支援まで一貫したサービスを提供しています。​社名には、変革の遺伝子（Gene）を拡大（Expand）し、クライアント企業に活力を与える良きパートナー（Partner）でありたいという願いが込められています。​新規事業開発においては、各企業の状況に応じたテーラーメイドの支援を行い、具体的な成果の創出を目指しています。​また、クライアントと共に活動し、持続的な成長を実現するための組織体制の強化にも取り組んでいます。​さらに、独立系コンサルティングファームのグローバルアライアンスであるCordence Worldwideに加盟しており、世界22ヵ国、約50箇所以上のオフィスと3,500人以上のコンサルタントからなるネットワークを活用し、海外展開を視野に入れた事業開発のサポートも行っています。​クライアント企業の変革を共に実現する「変革のパートナー」として、企業の成長を支援しています。​

会社名	株式会社ジェネックスパートナーズ
本社所在地	東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル3階
会社HP	https://www.genexpartners.com/

株式会社LASINVA

株式会社LASINVA（ラシンバ）は、2021年に設立されたコンサルティングファームで、経営・戦略からITプロジェクトまで、上流から下流のフェーズにおいて幅広い支援を提供しています。​同社は「現場発イノベーション」を軸に、クライアントと共に新規事業の立ち上げやビジネスモデルの構築を推進しています。​また、自社のコンサルタントに加え、フリーランスのプロフェッショナルとも連携し、最適なチームを編成する柔軟な支援体制が特徴です。​さらに、フリーコンサルタントと企業を直接マッチングするプラットフォーム「XIENZ（シエンズ）」を運営し、コンサルティング業界に新しい働き方を提案しています。​これらの取り組みにより、クライアントの多様なニーズに応えるとともに、持続的な成長を支援しています。

会社名	株式会社LASINVA
本社所在地	東京都港区六本木6丁目2-5 Bizflex六本木3F
会社HP	https://lasinva.com/

3. 新規事業開発を成功させるためのフレームワーク

3.1. 市場分析と事業機会の特定

新規事業開発において、市場分析は最も重要なプロセスの一つです。コンサルティング業界で一般的に用いられているフレームワークを活用することで、市場機会を体系的に把握することができます。 特に建設業界では、以下の観点での分析が重要となっています。 ・市場規模と成長性の評価 ・競合状況の把握 ・顧客ニーズの深堀り ・規制環境の理解 これらの分析を通じて、自社の強みを活かせる事業領域を明確にしていくことが、新規事業を立ち上げる上での第一歩となります。

3.2. 経営資源の活用戦略

建設企業の新規事業開発では、既存の経営資源をどのように活用していくかが成功の鍵となります。特に、以下の要素について戦略的な検討が求められます。 ・技術力とノウハウの転用 ・取引先ネットワークの活用 ・人材の育成と配置 ・設備投資の最適化 これらの要素を効果的に組み合わせることで、新規事業の成功確率を高めることができます。

3.3. リスク管理と投資計画

新規事業を成功させるためには、適切なリスク管理と投資計画が不可欠です。特に建設業界では、以下のようなリスク要因を考慮する必要があります。 ・市場変動リスク ・技術リスク ・規制リスク ・人材リスク これらのリスクに対して、フレームワークを活用した体系的な管理手法を導入することで、より確実な事業展開が可能となります。

3.4. 実行体制の構築方法

新規事業の実行体制構築においては、以下の要素が重要となります。 ・プロジェクトチームの編成 ・意思決定プロセスの確立 ・進捗管理の仕組み作り ・評価指標の設定 特に、クライアント企業の特性に応じた実行体制を構築することが、新規事業開発を成功させるための重要なポイントとなります。コンサルティング会社は、これらの体制構築において豊富な知見を持っており、効果的な支援を提供しています。

4. 各社の支援プロセスと特徴的なアプローチ

4.1. 診断・分析フェーズの特徴

各コンサルティング会社は、独自の診断・分析手法を持っています。特に建設業界の新規事業開発においては、以下のような要素を重点的に分析することが特徴となっています。 ・市場の成長性評価 ・競合状況の詳細分析 ・自社リソースの活用可能性 ・リスク要因の洗い出し これらの分析プロセスを通じて、クライアント企業の強みを活かせる事業機会を特定していきます。

4.2. 戦略立案プロセスの違い

戦略立案のアプローチは各社で異なりますが、建設業界の新規事業開発において特に重視されている要素として以下が挙げられます。 ・既存事業とのシナジー創出 ・経営資源の最適配分 ・段階的な展開計画 ・リスクマネジメント体制 各社は、これらの要素を組み込んだフレームワークを活用し、実効性の高い戦略を策定しています。

4.3. 実行支援体制の比較

実行支援においては、各社が特徴的なアプローチを採用しています。新規事業を成功させるために、以下のような支援体制を構築しています。 ・プロジェクトマネジメント支援 ・人材育成プログラムの提供 ・KPI設定と進捗管理 ・課題解決のための実践的アドバイス 特に、クライアント企業の状況に応じた柔軟な支援体制の構築が、各社共通の特徴となっています。

4.4. フィー体系とコストパフォーマンス

コンサルティング会社によって、フィー体系は大きく異なります。一般的な費用構造としては以下のようなものが挙げられます。 ・初期診断費用 ・戦略立案フェーズの報酬 ・実行支援の月額費用 ・成功報酬型の追加費用 各社とも、クライアント企業の規模や目的に応じて、柔軟な費用設定を行っています。特に中小企業向けには、費用対効果を重視した提案を行っている点が特徴です。

5. 建設業界における新規事業開発の成功事例

5.1. 大手ゼネコンのテック事業展開

大手ゼネコンでは、建設DXを活用した新規事業開発が活発化しています。具体的な成功事例として、BIM/CIMを活用した設計支援サービスや、IoTセンサーを用いた建物管理システムの展開が挙げられます。 これらの事例では、コンサルティング会社のフレームワークを活用し、技術開発から市場投入まで体系的なアプローチで成功を収めています。

5.2. 中堅建設会社のサービス事業化

中堅建設会社による新規事業の立ち上げでは、既存の顧客基盤を活用したサービス事業化が成功を収めています。例えば、施設管理やメンテナンスサービスの展開、環境配慮型の建材開発などが代表的な事例として挙げられます。

5.3. 建材メーカーの新規市場開拓

建材メーカーによる新規事業開発では、環境配慮型製品の開発や、デジタル技術を活用した新サービスの提供が成功事例として挙げられます。これらの事例では、コンサルティング会社の支援のもと、市場ニーズを的確に捉えた製品開発が実現されています。

5.4. 専門工事会社の異業種参入

専門工事会社による新規事業展開では、技術力を活かした異業種への参入が成功を収めています。例えば、防災・減災関連サービスの提供や、環境エネルギー分野への進出などが代表的な事例です。これらの成功には、コンサルティング会社による戦略的なアプローチが大きく貢献しています。

6. コンサルティング会社選定のポイント

6.1. 業界知見と実績の評価方法

建設業界の新規事業開発において、適切なコンサルティング会社を選定することは極めて重要です。選定の際に重視すべき主要なポイントとして、以下の要素があります。 ・建設業界における支援実績の数と質 ・過去の新規事業開発の成功事例 ・業界特有の課題に対する理解度 ・コンサルタントの経験と専門性 特に、フレームワークを実践的に活用できる能力と、建設業界特有の商習慣や規制環境への理解が重要な評価基準となります。

6.2. 支援体制の確認ポイント

コンサルティング会社の支援体制は、新規事業を成功させる上で重要な要素です。効果的な支援を受けるために確認すべきポイントとして、以下が挙げられます。 ・プロジェクトチームの構成 ・専門家の配置状況 ・クライアントとの連携方法 ・支援期間中のコミュニケーション体制 これらの要素を総合的に評価することで、自社に最適な支援体制を提供できるコンサルティング会社を選定することができます。

6.3. 費用対効果の検討方法

新規事業開発における投資対効果の評価は非常に重要です。コンサルティング費用の妥当性を判断する際のポイントとして、以下の要素を考慮する必要があります。 ・コンサルティングフィーの構造 ・期待される成果との比較 ・類似案件での実績 ・追加コストの可能性 特に、事業会社の規模や目的に応じた適切な費用設定がなされているかを確認することが重要です。

6.4. 相性確認のためのチェックリスト

コンサルティング会社との相性は、プロジェクトの成否を左右する重要な要素です。効果的な協業関係を構築するために確認すべきポイントとして、以下が挙げられます。 ・コミュニケーションスタイル ・価値観の共有 ・問題解決アプローチの適合性 ・企業文化の親和性

7. 新規事業開発を成功に導くための実践的アドバイス

7.1. 社内体制構築のポイント

新規事業の立ち上げにおいて、適切な社内体制の構築は不可欠です。効果的な推進体制を構築するために重要な要素として、以下が挙げられます。 ・経営層のコミットメント ・専任チームの編成 ・部門間連携の仕組み ・意思決定プロセスの確立 これらの要素を適切に組み合わせることで、新規事業開発の成功確率を高めることができます。

7.2. 経営資源の最適配分

限られた経営資源を効果的に活用することは、新規事業開発の成否を左右します。リソース配分において考慮すべき重要なポイントとして、以下があります。 ・人材の適材適所への配置 ・予算配分の優先順位付け ・既存事業とのバランス ・技術・ノウハウの移転方法 これらの要素を戦略的に検討し、最適な資源配分を実現することが求められます。

7.3. スケジュール管理の重要性

新規事業開発において、適切なスケジュール管理は成功の鍵となります。効果的なプロジェクト管理のポイントとして、以下が挙げられます。 ・マイルストーンの設定 ・進捗管理の仕組み構築 ・リスク対応の時間的余裕 ・柔軟な計画修正の仕組み

7.4. モニタリングと軌道修正

新規事業の進捗を適切にモニタリングし、必要に応じて軌道修正を行うことが重要です。効果的なモニタリングのポイントとして、以下があります。 ・KPIの設定と管理 ・定期的な進捗確認 ・市場環境の変化への対応 ・フィードバックの収集と活用

8. 建設業界の将来展望と新規事業機会

8.1. 市場トレンドと成長領域

建設業界における新規事業機会は、市場トレンドの変化とともに拡大しています。特に注目すべき成長領域として、以下が挙げられます。 ・環境配慮型建設サービス ・スマートシティ関連事業 ・インフラ維持管理ビジネス ・建設DXソリューション

8.2. テクノロジーによる革新機会

テクノロジーの進展は、建設業界に新たな事業機会をもたらしています。特に有望な技術革新の領域として、以下があります。 ・AI/IoTの活用 ・ロボティクスの導入 ・デジタルツインの実用化 ・自動化技術の展開

8.3. 異業種連携の可能性

異業種との連携は、新たな価値創造の機会を提供します。効果的な連携を実現するためのポイントとして、以下が挙げられます。 ・相互補完的な機能の統合 ・新たな顧客価値の創造 ・リソースの共有と活用 ・リスク分散の実現

8.4. 持続可能な事業モデルの構築

長期的な成功を実現するためには、持続可能な事業モデルの構築が不可欠です。重要な検討ポイントとして、以下があります。 ・環境負荷の低減 ・社会課題への貢献 ・収益性の確保 ・成長性の維持 これらの要素を総合的に考慮し、バランスの取れた事業モデルを構築することが求められます。

よくある質問と回答

新規事業開発のコンサルティング費用の相場はどのくらいですか？

建設業界における新規事業開発のコンサルティング費用は、プロジェクトの規模や期間によって大きく異なります。一般的な相場として、初期診断フェーズで100-300万円、戦略立案フェーズで300-500万円、実行支援フェーズで月額50-200万円程度となっています。ただし、企業規模や支援内容によって変動することがあるため、具体的な費用は各コンサルティング会社に個別に確認することをお勧めします。

新規事業開発の支援期間はどのくらいかかりますか？

一般的な支援期間は、初期診断から事業化まで約6-12ヶ月程度です。ただし、事業の複雑性や規模によって変動します。特に建設業界では、規制対応や市場調査に時間を要することが多いため、余裕を持った計画策定が推奨されます。フレームワークを活用した効率的な進行により、期間の短縮も可能です。

中小企業でも利用できるコンサルティングサービスはありますか？

はい、中小企業向けの支援プログラムを提供しているコンサルティング会社が複数存在します。特に、段階的な支援プランや、費用対効果を重視したサービス設計がなされています。また、一部のコンサルティング会社では、成功報酬型の料金体系を採用しており、初期投資を抑えた形での支援を受けることも可能です。

新規事業開発の成功率はどのくらいですか？

建設業界における新規事業開発の成功率は、コンサルティング支援を受けた場合、約30-40%と言われています。ただし、この数字は事業の定義や評価基準によって大きく変動します。特に、フレームワークを活用した体系的なアプローチと、適切な実行支援を組み合わせることで、成功確率を高めることが可能です。

コンサルティング会社の選び方で最も重要なポイントは何ですか？

建設業界における新規事業開発では、業界特有の課題や規制環境への理解が不可欠です。そのため、建設業界での支援実績、具体的な成功事例、担当コンサルタントの経験と専門性が重要な選定基準となります。また、自社の企業文化との相性や、コミュニケーションスタイルの適合性も、プロジェクトの成否を左右する重要な要素です。