システムモダナイゼーションに強いコンサル会社5選｜一気通貫の支援から中堅企業向けまで、特徴を詳しく解説

2025年の崖を目前に控え、多くの企業がレガシーシステムの刷新を迫られています。国内でも1年以内かつ1億円未満での導入事例も多数出てきています。システムモダナイゼーションは、既存システムの改善や再構築を通じて企業の競争力を高める重要な取り組みです。本記事では、システムモダナイゼーションに実績のあるコンサルティングファームを徹底比較し、プロジェクトを成功に導くためのポイントを解説します。

1. システムモダナイゼーションの基礎知識

1.1. システムモダナイゼーションとは

システムモダナイゼーションは、既存の情報システムを現代のビジネス要件に適合させるために、アップグレードや再構築を行うプロセスを指します。具体的には、レガシーシステムの刷新、クラウド環境への移行、最新技術の導入などを通じて、企業の競争力強化とデジタルトランスフォーメーションの実現を目指す取り組みです。

近年、多くの企業が保有する基幹システムの老朽化が深刻な課題となっています。経済産業省の調査によると、日本企業の約60%以上が20年以上前に構築したレガシーシステムを使用しており、そのメンテナンスコストは年々増加の一途をたどっています。このような状況下で、システムモダナイゼーションの重要性は一層高まっているのです。

1.2. レガシーシステムが企業にもたらす影響

レガシーシステムの存在は、企業に様々な負の影響をもたらします。主な影響として以下が挙げられます。

まず、運用保守コストの増大です。古いシステムほど、必要な知識やスキルを持った人材が少なくなり、保守費用が高騰します。また、システムの複雑化により、小さな変更でも多大な時間とコストが必要となります。

次に、ビジネス機会の損失です。レガシーシステムは新しい技術やサービスとの統合が困難で、市場の変化に迅速に対応できません。これにより、新規サービスの展開や業務効率化の機会を逃す可能性が高まります。

さらに、セキュリティリスクの増大も重要な問題です。サポート終了したソフトウェアや古いセキュリティ対策は、サイバー攻撃に対して脆弱性を抱えています。

1.3. モダナイゼーションの必要性と効果

システムモダナイゼーションを実施することで、企業は以下のような効果を期待できます。

1つ目は、運用コストの最適化です。クラウド環境への移行やシステムの簡素化により、インフラ維持費用や運用コストを大幅に削減できます。

2つ目は、ビジネスアジリティの向上です。最新のアーキテクチャを採用することで、新しいサービスの追加や機能の拡張が容易になり、市場の変化に素早く対応できるようになります。

3つ目は、デジタルトランスフォーメーションの加速です。AIやIoTなどの最新技術を活用しやすい環境を整備することで、新たなビジネスモデルの創出や業務効率化を実現できます。

1.4. 2025年の崖への対応

経済産業省が警鐘を鳴らす「2025年の崖」は、日本企業のデジタル競争力に関する重大な転換点です。2025年までに多くの企業のレガシーシステムが限界を迎え、最大12兆円の経済損失が発生する可能性が指摘されています。

この課題に対応するため、多くのコンサルティングファームがシステムモダナイゼーションのサービスを提供しています。特に大手コンサルティング会社は、戦略立案から実装まで一貫したサポートを行い、クライアント企業のデジタル変革を支援しています。

2. システムモダナイゼーションに強いコンサル会社5選

CONNECTABLUE / コネクタブルー

コネクタブルーは不確実なテーマへの挑戦・共創を理念に掲げ、クライアントが抱える課題に対し、戦略・計画立案から実行、成果の創出まで伴走支援を行うコンサルティングファームです。

製造業や商社、卸・流通、建設業界等の事業構造や商習慣に精通し、ERPの構想策定や製品・ベンダー選定、PMO支援などで多くの実績を有しています。高品質なサービスを適正価格で提供することで、高い顧客評価を獲得している点が特徴です。

同社の強みは、業界商習慣と業務オペレーションへの深い理解に基づく業務改革の推進力により、Fit to Standardでのパッケージ導入に向けた構想策定・グランドデザインを得意としています。

また、クライアント事業・組織の成長に強くコミットする姿勢が特徴的で、ノウハウ、専門知見をオープンに共有し、クライアント組織開発、人材育成の面でも成果を出すことで、将来の内製化につながるコンサルティング支援を行っています。

グロービング株式会社

グロービング株式会社は、2021年に大手コンサルティングファーム出身者によって設立された、戦略とデジタルに特化したコンサルティングファームです。 ​同社は、日本のトップ企業に対し、戦略立案から実行支援までを一貫して提供しており、特にERP導入プロジェクトにおいては、業務プロセスの最適化やシステム統合を通じて、企業の競争力強化をサポートしています。 ​また、クライアント企業のCxOクラスと密に連携し、コンサルタント自らが変革の推進役を務める独自のスタイルが特徴です。 ​さらに、投資や新規事業立ち上げにも積極的に取り組んでおり、クライアントの自走を促す支援を行っています。 ​これらの取り組みにより、グロービング株式会社は、ERP導入を含む企業変革の強力なパートナーとして評価されています。

株式会社ヒューマンベース

株式会社ヒューマンベースは、創業以来30年以上にわたり、企業の基幹業務（財務会計・人事給与・流通・生産管理等）に対するERPコンサルティングを提供してきました。 ​2021年のHCHグループ入りを契機に、BPR（ビジネス・プロセス・リエンジニアリング）コンサルタントとしてのサービスをさらに発展させ、業務・組織・戦略の抜本的な再構築を検討する企業に対し、トータルでの支援を行っています。​また、SAPやOracleなどのERPアプリケーションの導入・開発、各種ERPと親和性の高い標準拡張アプリケーションの選定・導入支援、RPA等による自動化スキーム構築、PMOとしての大規模プロジェクトの運営支援など、多岐にわたるソリューションを提供しています。 ​これらの取り組みにより、クライアント企業の業務効率化と競争力強化を支援し、信頼されるパートナーとしての地位を築いています。

FutureOne株式会社

FutureOne株式会社は、フューチャー株式会社の100%子会社として、2002年に設立されました。​同社は、中堅・中小企業向けに特化したERPソリューションを提供しており、自社開発のERPパッケージ「InfiniOne」を展開しています。 ​このシステムは、販売・生産・会計管理をシームレスに統合し、企業の業務効率化と経営情報のリアルタイム管理を可能にします。 ​また、業種別ソリューションやITコンサルティングサービスも提供しており、各企業の特性やニーズに合わせた柔軟な対応が可能です。​さらに、製品知識に精通した専任のサポート部門が、システムの保守や活用方法の相談、機能拡張の支援など、手厚いサポート体制を整えています。 ​これらの特徴により、FutureOne株式会社は、ERP導入を検討する中堅・中小企業にとって信頼できるパートナーとして評価されています。

株式会社レイヤーズ・コンサルティング

株式会社レイヤーズ・コンサルティングは、1983年に設立された日本発の独立系コンサルティングファームです。 ​同社は、戦略立案から実行支援まで一貫したサービスを提供し、特にERP導入において豊富な経験と実績を持っています。​特定のIT製品に依存しないベンダーフリーの立場を採用し、クライアントに最適なソリューションを評価・提案します。 ​また、三現主義（現場、現物、現実）を徹底し、クライアントと協働しながら現場の業務変革を推進します。 ​これらの特徴により、レイヤーズ・コンサルティングは、ERP導入を検討する企業にとって信頼できるパートナーとして評価されています。

3. システムモダナイゼーションの進め方

3.1. プロジェクトの全体像

システムモダナイゼーションのプロジェクトは、一般的に以下の5つのフェーズで進められます。

第1フェーズは現状分析です。既存システムの課題や制約を明確化し、モダナイゼーションの必要性を定量的に評価します。

第2フェーズは戦略策定です。ビジネス要件とIT要件を整理し、目指すべきシステム像を描きます。

第3フェーズは計画立案です。具体的な移行方法やスケジュール、必要なリソースを決定します。

第4フェーズは実装です。段階的にシステムの移行や刷新を行います。

第5フェーズは運用・改善です。新システムの安定運用と継続的な改善を行います。

3.2. 現状分析と課題の洗い出し

効果的なシステムモダナイゼーションを実現するためには、まず現状のシステムについて以下の観点から詳細な分析を行う必要があります。

技術的負債の評価では、古いプログラミング言語や非効率なコード、複雑な依存関係などを洗い出します。

業務プロセスの分析では、現行システムが支援している業務フローを見直し、非効率な部分や改善が必要な箇所を特定します。

コスト分析では、現行システムの運用保守コストや、将来的なコスト増加リスクを評価します。

3.3. モダナイゼーション戦略の立案

モダナイゼーション戦略の立案では、以下の3つのアプローチから最適な方法を選択します。

リホストは、既存システムをクラウド環境に移行する方法です。最小限の変更で迅速な移行が可能です。

リファクタリングは、システムの内部構造を改善しつつ、機能は維持する方法です。段階的な改善が可能です。

リプレイスは、システムを完全に刷新する方法です。最新技術の導入が可能ですが、リスクと工数が最も大きくなります。

3.4. 実行計画の策定

実行計画の策定では、以下の要素を考慮する必要があります。

スコープ定義では、モダナイゼーションの対象範囲と優先順位を決定します。すべてを一度に刷新するのではなく、重要度や緊急度に応じて段階的に進めることが重要です。

スケジュール策定では、各フェーズの期間と全体のタイムラインを設定します。ビジネスへの影響を最小限に抑えるため、システム停止時間や移行時期について慎重な検討が必要です。

リスク管理計画では、想定されるリスクとその対策を事前に決定します。特にデータ移行や本番切り替え時のリスクについて、詳細な対応策を準備します。

3.5. 必要な体制と人材

システムモダナイゼーションを成功させるためには、以下のような体制と人材が必要です。

まず、経営層のスポンサーシップが不可欠です。大規模な投資と組織的な変更を伴うため、トップマネジメントの明確なコミットメントが必要です。

次に、プロジェクトマネージャーやアーキテクトなどの専門人材が必要です。社内にリソースがない場合は、コンサルティングファームや外部ベンダーの支援を検討します。

さらに、業務部門との連携も重要です。システムを利用する現場の声を反映し、実務に即したモダナイゼーションを実現するためです。

4. システムモダナイゼーションに強いコンサル会社の特徴

4.1. 戦略立案能力

システムモダナイゼーションに強いコンサルティングファームの第一の特徴は、確かな戦略立案能力です。単なるシステム更改ではなく、クライアント企業の経営課題を深く理解し、ビジネス戦略と整合性のとれたモダナイゼーション戦略を立案する力が求められます。

特に、デジタルトランスフォーメーションの文脈でシステムモダナイゼーションを位置づけ、企業の競争力強化につながる提案ができることが重要です。戦略系コンサルティングファームは、この領域で強みを発揮しています。

4.2. 技術力と実装経験

優れたコンサルティングファームは、最新のテクノロジーに関する深い知見と、実装までを見据えた実践的な経験を持っています。クラウドネイティブ技術、マイクロサービスアーキテクチャ、AIなど、モダナイゼーションに関連する技術要素を熟知し、適切な技術選定と導入支援が可能です。

また、レガシーシステムからの移行に関する豊富な経験も重要です。データ移行、システム切り替え、リスク管理など、実装フェーズで直面する様々な課題に対する解決策を提供できることが求められます。

4.3. 業界知見

システムモダナイゼーションは業界特有の規制や慣習を考慮する必要があります。強みのあるコンサルティングファームは、各業界における豊富な支援実績と専門的な知見を有しています。

例えば、金融業界では厳格なセキュリティ要件や規制対応が必要であり、製造業では生産管理システムとの連携が重要になります。業界特性を理解したうえで、適切なモダナイゼーション戦略を提案できることが重要です。

3.4. グローバル対応力

グローバルに事業を展開する企業にとって、海外拠点のシステムも含めた全社的なモダナイゼーションを支援できる能力は重要な選定基準となります。外資系コンサルティングファームや大手ファームは、グローバルネットワークを活かした支援体制を整えています。

各国の法規制対応、多言語対応、グローバル標準プロセスの導入など、国際的な視点でのモダナイゼーション支援が可能です。

4.5. 支援実績

信頼できるコンサルティングファームは、多数のモダナイゼーションプロジェクトの成功実績を持っています。特に、同業種・同規模の企業での支援実績は、プロジェクトの成功確度を高める重要な要素となります。

また、プロジェクトの規模や複雑性に応じた柔軟な支援体制を組めることも、実績のあるファームの特徴です。

5. プロジェクト成功のための重要ポイント

5.1. 経営層のコミットメント

システムモダナイゼーションの成功には、経営層の強力なコミットメントが不可欠です。このプロジェクトは単なるIT投資ではなく、企業の競争力を左右する経営課題として認識する必要があります。

経営層には、以下の役割が求められます。まず、明確なビジョンと目標の提示です。デジタルトランスフォーメーションの文脈で、モダナイゼーションの必要性と期待される効果を組織全体に示す必要があります。次に、必要なリソースの確保です。予算、人材、時間など、十分なリソースを配分することが重要です。

5.2. 段階的な移行計画

成功するモダナイゼーションプロジェクトの特徴は、綿密な計画に基づく段階的な移行アプローチにあります。一度にすべてのシステムを刷新するのではなく、優先度の高い領域から順次移行を進めることで、リスクを最小限に抑えることができます。

コンサルティングファームは、クライアント企業の状況に応じて最適な移行戦略を提案します。例えば、重要度の低いシステムでパイロット的に実施し、得られた知見を活かして基幹システムの移行を進めるアプローチなどが有効です。

5.3. リスク管理

システムモダナイゼーションには様々なリスクが伴います。主なリスクとしては、データ移行時のトラブル、業務停止、予算超過、スケジュール遅延などが挙げられます。これらのリスクに対して、以下のような管理体制が必要です。

まず、リスクの特定と評価を行います。プロジェクトの各フェーズで発生し得るリスクを洗い出し、影響度と発生確率を評価します。次に、具体的な対策を策定します。特に重要なのは、システムダウンや数値不整合などの致命的なリスクに対する対応策です。

5.4. 社内外のコミュニケーション

モダナイゼーションプロジェクトの成否は、効果的なコミュニケーション体制にかかっています。特に重要なのは以下の3つの側面です。

1つ目は、ステークホルダーとの連携です。経営層、IT部門、業務部門、外部ベンダーなど、多様な関係者との円滑なコミュニケーションが必要です。

2つ目は、進捗管理と課題共有です。定期的な報告会議やステアリングコミッティを通じて、プロジェクトの状況を可視化します。

3つ目は、変更管理です。新システムの導入に伴う業務プロセスの変更や、必要なトレーニングについて、適切なコミュニケーションを行います。

6. 最新のモダナイゼーショントレンド

6.1. クラウドネイティブ化

現在のシステムモダナイゼーションにおいて、最も重要なトレンドの一つがクラウドネイティブ化です。これは単なるクラウド移行ではなく、クラウドの特性を最大限に活かしたアーキテクチャへの転換を意味します。

クラウドネイティブ化のメリットとして、スケーラビリティの向上、運用コストの最適化、開発スピードの向上などが挙げられます。多くのコンサルティングファームが、クラウドネイティブ化を前提としたモダナイゼーション戦略を提案しています。

6.2. マイクロサービス化

マイクロサービスアーキテクチャの採用は、システムモダナイゼーションにおける重要なトレンドとなっています。従来の一枚岩的なモノリシックアーキテクチャから、機能単位に分割された独立したサービスへの移行を進めることで、以下のようなメリットが得られます。

まず、開発・運用の効率化です。サービスごとに独立して開発・デプロイが可能となり、変更のスピードが向上します。また、スケーラビリティの向上や、障害の影響範囲の局所化も実現できます。

6.3. AIとの統合

AIやデータ分析基盤との統合は、モダナイゼーションプロジェクトの重要な要素となっています。既存システムをAI活用が可能な構造に転換することで、業務の自動化や高度な分析が可能となります。

具体的には、予測分析、自然言語処理、画像認識などのAI機能を組み込むことで、業務効率の向上や新しい価値の創出を実現します。コンサルティングファームは、クライアント企業の業務特性に応じた最適なAI活用方法を提案しています。

6.4. セキュリティ強化

システムモダナイゼーションにおいて、セキュリティの強化は最重要課題の一つです。特に、以下の観点でのセキュリティ対策が重要となっています。

1つ目は、ゼロトラストセキュリティの導入です。クラウド環境における新しいセキュリティモデルとして、すべてのアクセスを検証する考え方が主流となっています。

2つ目は、DevSecOpsの実践です。開発・運用プロセスにセキュリティを組み込み、継続的なセキュリティ対策を実現します。

3つ目は、コンプライアンス対応です。GDPR等の各種規制に対応したセキュリティ体制の構築が必要です。

これらのトレンドを踏まえ、コンサルティングファームは最新のセキュリティ要件に対応したモダナイゼーション支援を提供しています。セキュリティ専門家との連携や、業界標準のフレームワークの活用により、安全なシステム環境の構築を支援しています。

よくある質問と回答

システムモダナイゼーションにかかる費用の相場はどのくらいですか？

システムモダナイゼーションの費用は、プロジェクトの規模や範囲によって大きく異なります。一般的な中規模企業の基幹システムの場合、コンサルティング費用として数百万円から数千万円、実装費用として数千万円から数億円程度が目安となります。ただし、段階的な実施により、初期投資を抑えることも可能です。

システムモダナイゼーションの期間はどのくらいかかりますか？

一般的な期間は、規模にもよりますが、構想策定から本番稼働まで1年から3年程度です。ただし、段階的なアプローチを採用する場合は、優先度の高い領域から3-6ヶ月単位で成果を出していくことも可能です。

コンサルティングファームの選定で最も重視すべき点は何ですか？

最も重要なのは、類似プロジェクトの実績と、自社の業界における知見です。また、戦略立案から実装までの一貫した支援体制があるか、グローバル対応が必要な場合は海外拠点でのサポート体制があるかなども重要な選定基準となります。

社内にIT人材が少ない場合でも実施可能ですか？

コンサルティングファームのサポートを受けることで、IT人材が少ない企業でも実施可能です。多くのコンサルティングファームは、プロジェクトマネジメントからテクニカルな実装支援まで、包括的なサービスを提供しています。また、必要に応じて人材育成支援も行っています。

レガシーシステムを完全に刷新する必要がありますか？

必ずしも完全な刷新は必要ありません。段階的なアプローチとして、重要な機能から順次モダナイゼーションを進めることも可能です。また、一部のシステムはそのまま維持しながら、新しい機能をクラウド上に構築するハイブリッドアプローチも選択肢となります。

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