当該クライアントは地方の工場拠点での人手不足、それに伴うタイトな生産現場の状況を改善すべく実効性のある人的資本経営の方針を打ち出し、数年前から様々な施策に着手してきた。
その一環で従業員のエンゲージメント調査も毎年実施してきたが、結果分析が表層的なレベルに留まっており、実効性のある施策に結びついていないという課題感があり、今回のプロジェクトを立ち上げるに至った。

本PJの基準となる考え方を整理するため、スローガン化していた人的資本経営というキーワードを具体化し、目的、課題、方針を定義。その上で、エンゲージメント調査の結果の分析モデルを設計した上で、統計解析によりエンゲージメントの影響因子を特定した。

統計解析を行う上で、より有意な傾向を分析するため、あえて拠点毎のキーマンへのES結果に対する所感ヒアリングも行い、定性的な真因分析と合わせて解析を行うことで分析・施策立案の精度を向上させた。

本アプローチには客観性が失われるデメリットも考慮したが、実際に現場風土を変えていくのは日々、現場業務に従事するメンバーであり、彼らの冷静な意見を反映することで分析精度が向上するメリットの方が大きいと判断し、実際にその通りの結果を得ることができた。

• 分析粒度の詳細化
  全社や事業部、職種といった単位で傾向分析しても得られる示唆が一般論の域を出ない中、物理的な「拠点」にフォーカスすることで、現場の空気感や人間関係に直結する示唆を得ることができ、納得感と実効性の高い施策立案を行うことができた
• 現場キーマンの主観の反映
  現場のキーマンから見たリーダーの振る舞いやパーソナリティ、組織の雰囲気、現場メンバーの様子などを加味することで、ES結果の背景を理解した上での分析ができるようになり、上記と同様に実効性の高い施策立案につながった