「有形固定資産」とは、具体的に目で確認でき、かつ1年以上の長期にわたり使用でき、一定の購入価格を上回る価値を持つものの総称です。
この有形固定資産は、その性質から減価償却が可能なものと不可能なものの2つのカテゴリーに分けられます。具体的には、建造物や構築物、船舶や車両などが減価償却が可能な有形固定資産に該当し、対して土地や建設中の仮勘定は減価償却の対象外となります。
さらに、これら有形固定資産の取得原価は、その獲得方法により決定されます。
例えば、物件を直接購入した場合には、購入価格とそれに伴う付随費用の合計が取得原価となります（ただし、付随費用を含めない場合もあります）。
また、他の資産と交換して取得した場合には、交換元の資産価格が取得原価となります。
そして、自社で建設した場合には、原価計算基準に基づいて取得原価が計算されます。
